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ツール呼び出し(Function Calling)とは?

ツール呼び出しとは、生成AIが、社内のシステムや検索などの機能を使うために、何をどう呼び出すかを決める仕組みです。

コードが映るモニターとノートPCに向かって作業する男性

ツール呼び出し(Function Calling)とは、生成AIが、あらかじめ用意された外部の機能の中から使うものを選び、必要な値をそろえて呼び出しを指示する仕組みのことです。生成AIは、そのままでは文章をつくることしかできません。ツール呼び出しを使うと、在庫の検索や予定の登録、社内システムからのデータの取り出しなど、外の仕組みを動かす作業までAIに任せられるようになります。「Function Calling」のほか、「ツール利用(Tool Use)」とも呼ばれます。

ツール呼び出しは、どんな仕組みか?

AIに、使える機能の名前と説明、受け取る値をあらかじめ伝えておくと、AIは必要なときに「どの機能を、どの値で呼ぶか」を出力します。実際に機能を動かすのはAIではなく、その出力を受け取ったプログラムです。

  1. 使える機能を伝える

    「在庫を調べる」「予定を登録する」など、AIが使ってよい機能と、それぞれに渡す値の形を伝えておきます。

  2. AIが呼び出す内容を決める

    利用者の依頼を読んだAIが、「在庫を調べる機能を、商品番号A-100で呼ぶ」のように、使う機能と値を決めて出力します。

  3. プログラムが機能を動かす

    AIの出力を受け取ったプログラムが、実際に在庫のシステムに問い合わせ、結果をAIに返します。

  4. 結果をもとにAIが答える

    AIは、返ってきた結果をもとに、利用者への答えをまとめます。足りなければ、別の機能を続けて呼ぶこともあります。

ツール呼び出しで、何ができるのか?

社内のデータベースを調べて答える、予定やタスクを登録する、問い合わせの内容を管理システムに登録するなど、AIの会話と業務のシステムをつなぐ作業に使えます。

  • 顧客や在庫の情報を社内のデータベースから調べて、質問に答える
  • 会話の中で決まった予定やタスクを、予定表やタスク管理のツールに登録する
  • 問い合わせのメールを読み取り、管理システムに決まった形で登録する
  • 計算や集計は、AIに任せず決まったプログラムに渡して、正確な数字を返す

ツール呼び出しとAPI、AIエージェントは、どう関係するのか?

APIは、システム同士がやりとりするための窓口です。ツール呼び出しは、AIがそのAPIなどを使うための仕組みで、AIエージェントは、ツール呼び出しを繰り返しながら作業を進める仕組みです。

API
システムの機能やデータを、外から使えるようにした窓口です。ツール呼び出しで動かす機能の多くは、APIを通じて動きます。
ツール呼び出し
AIが、使う機能と渡す値を決めて指示する仕組みです。AIと外の仕組みをつなぐ、一回ごとのやりとりにあたります。
AIエージェント
目的に合わせて手順を考え、ツール呼び出しを何度も組み合わせて、作業を最後まで進める仕組みです。

ツール呼び出しを使うときの注意点は?

主な注意点は、AIが呼べる機能と権限をしぼること、取り返しのつかない操作の前に人が確かめること、呼び出しの記録を残すことの3つです。

呼べる機能と権限をしぼる
AIに渡す機能は、作業に必要な分だけにします。読むだけでよい作業に、書き込みや削除の機能を渡さないようにします。
大事な操作の前に人が確かめる
AIが選ぶ機能や値が、いつも正しいとは限りません。データの削除やお客様への送信、金額に関わる処理は、人が確かめてから実行する流れにします。
呼び出しの記録を残す
AIが、いつ、どの機能を、どの値で呼んだかを記録しておくと、誤りがあったときに原因を追えます。

トラックファームでは、ツール呼び出しをどう使っているか?

生成AIやAIエージェントを、お客様の業務システムとつなぐときに使います。AIに渡す機能は作業に必要な分だけにし、データの登録や外部への送信など影響の大きい操作は、人が確かめてから実行する流れにします。

よくある質問

ツール呼び出しを使うと、AIが勝手にシステムを操作してしまいませんか?

AIが自分でシステムを動かすことはありません。AIが出すのは「どの機能を、どの値で呼ぶか」という指示だけで、実際に動かすかどうかは、それを受け取るプログラムの側で決められます。大事な操作は、人が確かめてから実行する流れにできます。

いま使っている社内のシステムとも、つなげられますか?

APIなど、外から呼び出せる窓口があれば、多くの場合つなげられます。窓口のないシステムは、データの取り出し方や、別の仕組みを間にはさむ方法から検討します。

最終更新:監修:代表取締役 錦見 穣

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