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DX・AI活用の基礎ガイド:DXとAIの関係から進め方まで

DXは業務とデータを整えて仕事のやり方を変えること、AIはその上で作業や判断を助ける道具です。DXが土台、AIはその上と考えると、進め方を決めやすくなります。

明るいオフィスで、スマートフォンを手にほほえむ女性

DXとAIは、ひとまとめに語られることが多い言葉です。ただ、両者の関係を整理しておかないと、何から手をつけるかで迷いがちです。このガイドでは、DXとAIの関係から、取り組みの分け方、進める順番、よくある誤解までを順に解説します。

DXとAIは、どんな関係にあるのか?

DXは、デジタルを使って業務の流れやデータの扱い方を見直し、仕事のやり方そのものを変える取り組みです。AIは、その整った業務とデータの上で、文章の作成や要約、判断の手助けなどを担う道具です。

AIは、与えられたデータをもとに答えをつくります。業務の流れがばらばらで、データが散らばったままだと、AIを入れても効果は出にくくなります。

そのため、まず業務とデータを整え(DX)、その上にAIを組み込む、という順番で考えると、無理なく進められます。

DX・AIの取り組みは、どんなレイヤーに分けられるか?

トラックファームでは、DX・AIの取り組みを、業務設計、CRM/SFA・データ基盤、業務システム・アプリ開発、生成AI・AIエージェントの業務組み込みの4つのサービスレイヤーに分けて考えています。下のレイヤーが整うほど、上のレイヤーの効果が出やすくなります。

レイヤー取り組むこと例
01 業務設計・DXコンサルティング業務の流れを見える化し、どこから変えるかを決める業務フロー図、課題の整理、ロードマップ
02 CRM/SFA・データ基盤顧客や業務のデータを一か所に集め、使える形に整えるCRMの導入、データの統合、ダッシュボード
03 業務システム・アプリ開発業務に合わせた仕組みをつくり、手作業を減らす受発注や申請の仕組み、現場向けのアプリ
04 生成AI・AIエージェントの業務組み込み整った業務とデータの上で、AIに作業を任せる社内の問い合わせ対応、書類の読み取り、報告書づくり

    DX・AIは、どんな順番で進めればいいか?

    現状を知り、業務を見える化して設計し、小さく試してから、本格的に開発し、運用と定着に取り組みます。各段階の終わりで、次に進むかを判断します。

    1. 現状を知る

      どの業務に、どんな困りごとがあるのかを洗い出します。

    2. 業務の見える化・設計

      業務の流れを図にし、どこから変えるか、何をつくるかを決めます。

    3. PoC(小さな検証)

      対象をしぼって試し、効果と課題を確かめます。

    4. 本開発

      効果を確かめた範囲から、本番で使う仕組みをつくります。

    5. 運用・定着

      使われ方を見ながら改善を続け、現場に根づかせます。

    DX・AIについて、よくある誤解は何か?

    よくある誤解は、DXをシステムの導入と同じと考えること、AIを入れれば業務が良くなると考えること、全社で一斉に始めようとすること、IT人材がいないとできないと考えることの4つです。

    「DXは、システムを入れること」
    システムは手段の一つです。業務の流れを変えないまま入れても、手作業が残り、効果は限られます。
    「AIを入れれば、業務が良くなる」
    AIの効果は、業務とデータの状態で大きく変わります。土台が整っていないと、使われなくなりがちです。
    「全社で一斉に始めるべき」
    最初は1つの部門、1つの業務から始め、効果を確かめてから広げるほうが、うまく進みます。
    「IT人材がいないと、できない」
    社内に必要なのは、業務をよく知る人と、優先順位を決める人です。技術の部分は外部と分担できます。

    トラックファームでは、DX・AIをどう支援しているか?

    業務とデータを整えるDXを土台にし、その上にAIを組み込む順番で支援しています。4つのサービスレイヤーのどこからでも始められ、業務の整理から開発、運用・定着まで、同じチームが担当します。

    よくある質問

    DXとAI活用は、何が違いますか?

    DXは、業務とデータを整えて仕事のやり方を変える取り組みです。AI活用は、その整った業務とデータの上で、AIに作業や判断の手助けを任せることです。

    DX・AIは、何から始めればいいですか?

    業務の見える化から始めるのがおすすめです。1つの部門の1つの業務にしぼって、作業の流れと手間のかかっている箇所を洗い出すところから始めます。

    最終更新:監修:代表取締役 錦見 穣

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