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MAとCRMは、どうつなげればいいか?

営業に引き渡す条件と、両方で使う共通の顧客IDを先に決め、連携する項目と向きを決めてからつなぎます。商談の結果をMAに戻すところまで設計します。

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MAで集めた見込み客の情報が営業に届かない。CRMにある商談の結果が、マーケティングに生かされない。MAとCRMを別々に入れた会社で、よく聞く悩みです。この記事では、MAとCRMをつなぐ手順と、つなぐ前に決めておきたいことを解説します。

MAとCRMは、それぞれ何をするものか?

MA(マーケティングオートメーション)は、見込み客を集めて育て、購入の見込みが高い人を見つけるための仕組みです。CRM(顧客関係管理)は、顧客や商談の情報をまとめ、営業やお客様との関係づくりに使うための仕組みです。

MAは「営業に渡す前」、CRMは「営業に渡したあと」を受け持つと考えると分かりやすくなります。二つをつなぐと、見込み客が初めて接点を持ってから、受注し、その後の取引が続くまでを、ひと続きで追えるようになります。

MAとCRMをつなぐ前に、何を決めておくか?

最低限、営業に引き渡す条件、共通に使う顧客のID、連携する項目と向きの3つを決めておきます。ここがあいまいなままつなぐと、重複したデータや、営業が対応しない見込み客が増えてしまいます。

引き渡しの条件
資料請求、セミナーへの参加、何度もWebサイトを訪れているなど、どの状態になったら営業に渡すかを、マーケティングと営業で決めます。
共通の顧客ID
メールアドレスや顧客番号など、両方のシステムで同じ人を見分けるための項目を決めます。
連携する項目と向き
どの項目をMAからCRMへ、どの項目をCRMからMAへ送るかを決めます。両方で書き換えられる項目は、どちらを正とするかも決めます。

MAとCRMは、どんな手順でつなげるか?

いまの流れを整理し、引き渡しの条件と項目を決め、つなぎ方を選んで、データを整えてから小さく試します。最後に、商談の結果をMAに戻せるようにします。

  1. いまの流れを整理する

    見込み客がどこから来て、誰が、いつ、どう対応しているかを書き出します。

  2. 引き渡しの条件と項目を決める

    営業に渡す条件と、連携する項目、共通のIDを、マーケティングと営業で決めます。

  3. つなぎ方を選ぶ

    製品に用意された標準の連携機能を使うか、APIでつなぐか、データ基盤を通してつなぐかを選びます。

  4. いまあるデータを整える

    重複した顧客や表記の揺れを整理してから、連携を始めます。

  5. 小さく試して確かめる

    一部の見込み客で、データが正しく行き来するか、営業が使いやすいかを確かめてから広げます。

  6. 商談の結果をMAに戻す

    受注や失注の結果をMAに戻し、どの施策が受注につながったかを振り返れるようにします。

MAとCRMのつなぎ方には、どんな方法があるか?

主な方法は、製品の標準の連携機能、APIでの連携、データ基盤を通した連携の3つです。つなぐシステムの数と、行き来させたいデータの細かさで選びます。

つなぎ方向いている場合気をつけること
標準の連携機能使っているMAとCRMの組み合わせが、製品として連携に対応している連携できる項目や向きに、製品ごとの制限があります
APIでつなぐ独自の項目や、細かな条件で連携したい開発と、つないだあとの保守が必要です
データ基盤を通すMAとCRMのほかにも、基幹システムやWebでの行動のデータをまとめたい設計の手間はかかりますが、分析までを一か所で扱えます

トラックファームでは、MAとCRMの連携をどう進めているか?

マーケティングと営業の流れを整理し、引き渡しの条件と連携する項目を決めてから、つなぎ方を選びます。CRM/SFA・データ基盤の開発は、300万円から、期間は2〜4ヶ月が目安です。

住宅メーカーの事例では、全国約2,000名の営業担当者が使うCRMを開発し、展示場への来場やカタログ請求など、さまざまな顧客との接点を一か所で管理できるようにしました。このCRMは、DMPやMAとも連携しています。

よくある質問

MAとCRMは、どうつなげればいいですか?

営業に引き渡す条件と、両方で使う共通の顧客IDを先に決め、連携する項目と向きを決めてからつなぎます。商談の結果をMAに戻すところまで設計します。

MAとCRMは、同じ会社の製品にそろえたほうがいいですか?

そろえると連携の設定は簡単になりやすいですが、必須ではありません。いまのツールの使われ方や、ほかにつなぎたいシステムも含めて判断するのがおすすめです。

連携したのに、営業が見込み客に対応しません。なぜですか?

多くの場合、営業に渡す条件が、営業の感覚と合っていないことが原因です。渡した見込み客のうち商談になった割合を振り返り、条件をマーケティングと営業で見直してください。

最終更新:監修:代表取締役 錦見 穣

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